テレワーク自体ではなく、テレワーク対応できるという生産性アップ

 


おはようございます。中小企業診断士の竹内幸次です。今日は横浜市のサービス業のコンサルティングをします。今日はテレワーク自体ではなく、テレワーク対応できるという生産性アップについてです。

【テレワーク自体ではなく、テレワーク対応できるという生産性アップ】
作成 中小企業診断士 竹内幸次
・事実上のテレワーク元年であった2020年だが、コロナ対応からのテレワークであり、決して生産性向上のためのテレワークではなかった。
・テレワークでは生産性が下がると感じている経営者も多いが、本当だろうか?
・確かに対面に勝る意思疎通はない。対面の方が指示も育成も合意もしやすい。とくに複数人のZoomミーティングの場合、操作の不慣れや同時発言があると聞き取れない。確かに生産性は劣る。
・しかし、何と比較しての生産性か。対面会議がコロナや大雪等で開催できないよりは、Zoomの方が開催はできるためビジネスを止めずに済む。
・いざとなればZoomやテレワークができる状態にしておくことは「実施できない」「開催できない」という状況にならない。よって変化に強い組織という点で生産性は高いと見なすべき。これが経営者の見方のはず。
・経営者なら100点を取らず、どのような状況でも60点を取れる組織にしよう。


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関連講演:
2020年12月22日に講演「攻めるオンライン商談のポイント~実践編~」を公益財団法人神奈川産業振興センターで行います。